「日本の医療と先進医療技術に関する意識調査」第2部患者団体向け調査結果を発表

日本の患者はデバイスラグの解消と世界最新の医療技術の利用を望んでいる

• 患者団体の86%が先進医療技術を重要だと考えている
•  86%の患者団体が世界最新の医療技術を使いたいと思っている
• そのうち74%が医療費が多少高くなっても世界最新の医療技術を希望している
• デバイスラグの早期改善を期待している患者団体は90%
• 日本の医療について満足している患者団体は43%である一方、満足していないが39%

米国医療機器・IVD 工業会(AMDD)(所在地：東京都新宿区、会長：デイビッド W.パウエル)はこのほど、昨年発表した「日本の医療と先進医療技術に関する意識調査」のうち、一般国民を対象とした第1部調査に続く第2部として、患者団体対象の調査結果を発表しました。その結果、患者団体の86%が先進医療技術を重要と考えていること、また同じく86%の患者団体が世界最新の先進医療技術を使いたいと思っており、そのうちの74%が医療費が多少高くなっても世界最新の先進医療技術を使いたいと考えている、ということがわかりました。

本調査は、医療機器に関係する患者団体136団体の代表の方々への郵送による調査を行ったもので、49団体から有効回答を得ました。調査実施日は2010年10月29日～2011年1月31日です。

この調査からわかった主なことは以下の通りです。

患者団体の86%が先進医療技術を重要だと考えている

自分や自分の家族が診断や治療を必要とする時、先進医療技術はどの程度重要と思うかという質問に対して、患者団体の86%が「非常に重要」または「やや重要」と回答しました。また、先進医療技術を重要とする理由として、「低侵襲」が88%、「迅速で正確な診断」が71%、「病気の早期発見・早期治療」が67%と回答し、多くの患者団体に先進医療技術の重要な特徴のひとつである低侵襲性が高く評価されていることがわかりました。

86%の患者団体が世界最新の医療技術を使いたいと思っている

自分や自分の家族が診断や治療を必要とする時、世界最新の医療技術での診断・治療をどの程度利用したいかという質問では、患者団体の86%が「とても希望する」または「希望する」と答え、強い意向が示されました。

そのうち74%が医療費が多少高くなっても世界最新の医療技術を希望している

また、世界最新の医療技術の利用意向を示した患者団体に、医療費が多少高くなった場合の利用意向を質問したところ、74%が「とても希望する」、または「希望する」と答え、多くの患者団体が世界最新の医療技術の利用のためには医療費が多少増加してもよいと考えていることがわかりました。

デバイスラグの早期改善を期待している患者団体は90%

「世界で標準的に使われている医療機器および検査で、日本国内ではまだ承認されていないため、日本の患者さんはその機器および検査を使った医療が受けられないものもある」という事態について「改善期待」を聞いたところ、患者団体の90%が「ただちに改善すべき」または、「なるべく早く改善した方が良い」と答え、非常に強い改善期待があることが明らかになりました。

日本の医療について満足している患者団体は43%である一方、満足していないが39%

現在の日本の医療についての満足度合いに関する質問では、「満足している」と答えた患者団体は43%でした。その一方で、「満足していない」と回答した患者団体は39%にのぼり、満足している団体と同程度で満足していない団体があることがわかりました。

日本の医療において最も重要な点は「医療の質の向上」

「日本の医療について」の質問の中で、「医療費の個人負担の軽減」「医療の質の向上」「医療費の効率化」「医療の利便性」「国全体の医療費の削減」の5項目についてそれぞれの重要度を聞いたところ、「医療の質の向上」を「重要」と回答した割合は87%であり、全項目の中で一番高い結果でした。

一般国民と患者団体の調査結果の共通点と相違点について

今回の意識調査全体として、一般国民(87%)と患者団体(86%)ともに「先進医療技術を重要」と考えていることがわかるなど、一般国民調査と患者団体調査は概ね同様の結果を示しました。しかし「世界最新の医療技術への利用」については患者団体(86%)の方が一般国民(74%)よりも強く希望していること、またそのうち「医療費が多少高くなっても利用したい」と考えている割合も患者団体(74%)の方が一般国民(66%)よりも高いことが明らかになりました。また「日本の医療について満足していない理由」として「海外の最先端の医療が受けられない」を挙げた割合も患者団体(53%)の方が一般国民(35%)よりも高いなど、特に世界最新の医療技術を望む声が患者団体で多いことがわかりました。

AMDD会長のデイビッド W.パウエル(ジョンソン･エンド･ジョンソン株式会社代表取締役社長)は「今回の意識調査を通じて、日本国民と患者団体の多くの方が先進医療技術の重要性を理解し、また世界最新の医療機器および診断技術を日本で利用できるようになることを望んでいることが明らかになりました。AMDDでは、皆さまの期待に十分に応えるため、今後もデバイスラグやデバイスギャップの解消に努め、世界最新の先進医療技術をいち早く日本に導入することで日本の患者さんのQOL向上に貢献できるよう努力して参る所存です。」と述べています。

またAMDD副会長の島田 隆(日本メドトロニック株式会社代表取締役社長)は「この一般国民および患者団体対象の調査結果から、先進医療技術が入院日数の短縮、より早い社会復帰、また日本の総医療費の抑制のために役立つものとして、患者団体だけでなく、一般国民の多くを含めた非常に広い層がその重要性を理解していることがわかりました。AMDDとして、今後も先進医療技術のベネフィットをさらに広く伝えていきたいと思います。」と述べています。