【セミナーレポート】 AMDD、日本医師会・AdvaMedとシンポジウムを共催

基調対談／池野文昭氏、ロバート・コワル氏
機器の小型化が患者さんの負担を軽減、社会復帰を促し、QOLを向上

基調対談はスタンフォード大学の主任研究員、池野文昭氏がモデレーターになり、米国メドトロニック社のメディカルアフェアーズ·バイスプレジデントで、医学博士でもあるロバート·コワル氏との間で行われました。同社の心臓ペースメーカー開発の考え方などについて意見を交わしました。最初にコワル氏は同社が心臓ペースメーカーの開発にかかわるようになった歩みを紹介しました。

メドトロニック社が世界初の電池式体外型ペースメーカーを開発したのは1957年。その後、1960年代に世界で最初の体内埋め込み型ペースメーカーを開発しました。ペースメーカーは体外式から体内埋め込み型へ進化を遂げ、2016年には最新型のMRI対応型リードレスペースメーカーの開発に成功しました。

「これは長さ約2.5 ㎜、重さ1.75gのカプセル型、リード線はなくフックで心室に止めるもので、電池寿命も12.5年と長い。日本ではペースメーカーを使用する患者の44％が使用し、リードレスペースメーカーを導入している国の中では、世界一の普及率といわれています」。

池野氏がこの革新的なイノベーションのコストについて質問すると、「確かにコストはかかる。しかし、それによって優れた効果がもたらされることを考えたら、それほど高いとは思えません。驚くべくことに、14年間のトータルコストから考えると、従来のペースメーカーよりも安くなるのです。93％も小型化されたペースメーカーの使用によって、患者さんの負担は軽減され、社会復帰を促し、QOLも大幅に向上させました。イノベーションは生きがい作りという面にも貢献していると思います」とコワル氏は答えました。

「世界はますますボーダーレスになっているが、これについてはどう思いますか」と池野氏。これに対してコワル氏はグローバルな企業人ならではの考えを披露しました。

「確かにボーダーレスですが、依然として異なった地域で異なるニーズを求めている人がいます。メドトロニック社のミッションは患者の生きがいの回復ですが、生きがいもたくさんの異なる側面を持っているのです。これまで多くの技術者がいかに合併症を少なくするかに注力してきました。しかし、それぞれの地域によって、何を優先すべきなのかを知ることも重要です。地域のニーズに合わせて、少し手を加えれば使用できるような製品を作っていきたいと思います」。

パネルディスカッション－臨床・医療行政・患者の視点より

後半は慶應義塾大学総合政策学部の印南一路教授が座長を務めるパネルディスカッションが行われました。パネリストは患者の立場から、バレエインストラクターの小島祥子氏、医師の立場からは福岡山王病院循環器センター長で国際医療福祉大学循環器内科教授の横井宏佳氏、行政からは厚生労働省医政局長の武田俊彦氏、経済産業省商務情報政策局商務·サービス政策統括調整官の江崎禎英氏、それとスタンフォード大学の池野文昭氏の５人が登壇し、それぞれの立場から積極的な意見が交わされました。（役職·肩書きは開催時のものです。）

医療機器の恩恵を受ける側と扱う側と

バレエを教えている小島氏は、長年股関節の違和感や痛みに悩まされ、臼蓋形成不全による変形性股関節症と診断されました。徐々に悪化し、2014年に人工股関節置換術を受けました。

「手術前は人工のものを体に埋め込むことに抵抗感があり、再置換の不安もありました。しかし、再置換について先生の『人工股関節は年々改善されていて、たとえていえばタイヤ交換のようなもの』という言葉を聞いて、安心して手術に踏み切りました。今では同じ症状に悩む人に手術を勧めています。」

最新の医療技術や医療機器の恩恵を受け、その後リハビリを経て、バレエ教師として復帰を果たすことができました。

カテーテルを使った循環器の血管治療のスペシャリスト、横井氏は、医療機器を使用する立場です。1990年はじめにステントが開発され、2000年にはステントの表面に再狭窄を抑制する薬剤を塗ったデバイスが登場し、１回の治療で治癒できるようになってきました。この低侵襲治療の導入には、課題もありました。

「医療機器はほとんどが外国製で、長い間デバイスラグがありました。しかし、米国FDAの方などと協力してプロジェクトを実施し、日本に合わせた申請や認可の手続きを検討し、整備してきた結果、改善の方向に向かっていき、今では心臓の血管の医療機器におけるデバイスラグはほとんど解消され、よりイノベーティブな機器を早く届けられるようになりました」。

医療が進化するには、私たちだけではその力が足りないので、医療機器メーカーの方たちとチームを組んでやっていきたい。医師と医療機器の会社の連携サイクルを作ることが必要と語り、「臨床医の背中を支えてほしい」と結びました。

行政の取り組み方

武田氏は今後の医療費はこれまでのように急激な伸びでなく、人口構成の変化により緩やかになるといいます。

「人口減少に伴い、保険の支え手も減っていき、少ない手間や費用でいかに質の高い医療を提供するかが今後の課題です。 単に寿命を延ばすのではなく、健康寿命を延ばすことが要になります。私は質の高い医療は医療費の面でも最適なものだと考えていて、どのような形で適正使用していくかが、医療費削減のポイントになると思います」

また、イノベーションの促進には、チャレンジする心が大切で、それを支えるためには官民学が協力しなければならないとも主張しました。

続く江崎氏は、日本の弱点を鋭く指摘されました。

「優れた技術があるのにもかかわらず、日本での医療機器開発が進まない理由は、一旦事故があれば、過剰にバッシングを受けるというリスクがあるからです。企業の存続にかかわることです。ペースメーカーの開発もかつては最先端を進んでいましたが、結局、リスクを取れず撤退しました。医療機器開発は患者の声を聞きながら、トライ＆エラーで進めるのですが、日本企業は環境もあり、それが難しい」

しかし、日本が活躍できる分野はあります。

「高齢化が進むにつれ、機能低下を遅らせたり、体調の異変に早く気づいたり、生活を支えたり、という分野が重要になってきます。その分野の医療機器であればイニシアチブをとることが可能なはずです。私はイノベーションとは技術開発ではなく、『常識を変える』ことに尽きると思うのです。それには患者さんの声に耳を傾けることが一番大事なのです」。

活気ある国家への道

かつて日本の無医村で僻地医療に取り組んで、臨床医として働いていたという池野氏は、アメリカへ渡ってカルチャーショックを受けたといいます。アメリカでは医科大学を卒業したからと言って、必ずしも医師にならない人が多いからです。かつて赤ひげ先生だった池野氏も多様な活躍をするロールモデルが周囲にたくさんいたため、企業の顧問やアドバイザーを務めるビジネスパーソンになりました。

「ベンチャーには３種の人がいます。『若者、よそ者、ばか者』です。確かに若い人が多いし、よそから来た人も多い。ばか者というのは、賢い人が失敗した時を考えて手を出さないのに対し、ばか者は成功した時を考える」とベンチャー起業を目指す人の持論も展開されました。

「私は日本にもっとユニークな国になってほしいのです。高齢化に伴い、データの蓄積が膨大な量になってきます。このビッグデータは宝の山であり、社会資源です。日本はそれを世界に発信していくべきだと思います」。

最後は活気ある国家への指針を示していただき、パネルディスカッションは盛会のうちに幕を閉じました。

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